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| スローワーク論 |
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こころよく我にはたらく仕事あれ
それを仕遂げて死なむと思ふ
石川啄木 |
（平凡社）
○ほんとうに人間の価値が高まるのか？
では、ファースト化の波はそこに働く人間にいったいどのような影響を及ぼすのだろうか。意外なことに、岩井さんはそこで夢の広がる話を展開する。
まず彼の語るところに耳傾けてみよう。
企業で働く人材、岩井さんの言い方でいえば人的資産について、二種類あるのだという。汎用的な人的資産と、組織特殊的な人的資産。
汎用的な人的資産とは、どんな組織でも通用するような知識や能力だ。これにたいして、組織特殊的な人的資産とは、個々の組織の中でだけ価値をもつ知識や能力のことを言う。そして、終身雇用制、年功賃金型制度が崩れつつある現在求められるのは、ひとつの組織の中で通用する人材ではなく、どんな組織にあっても通用する汎用的な知識と能力を持つ人材だということになる。岩井さんは、こうして汎用的な人的資産に期待を寄せる。
さらに、岩井さんはポスト産業資本主義においては、人間の価値が高まるという。
産業資本主義では利潤の源泉だった機械や設備などの有形資産の価値が下がり、替わって企画力や技術、ノウハウなどをもつ人間の評価が高まる。人間の頭脳に蓄積された知識や能力こそがこれからは高い価値をもつと。お金で買えるモノよりも、お金で買えない人間の知識や能力が高い価値をもつようになる。これからは設備投資から人の力（技術、知識）がより重視されるようになる。
こうして機械設備の重要性が低下し、人間の企画力や技術力、ノウハウが企業の中核を占めるようになれば、お金の投資先は、優秀な人的資源に力を発揮してもらうような環境整備へと移行していくことになる。人間が快く働けるように自由で独立した環境が欠かせないし、また株式オプション制度などさまざまなインセンティブが設けられるようになる。
人間が重視されれば、いい労働環境が求められる。たとえばソフトメーカーなどの企業などではそういう動きが進んでいる。
一九九〇年代半ば、まだインターネットが世界的に普及する前のことだ。アメリカ西海岸にあるゲームソフトメーカーのオフィスを訪ねたことがある。ソフトメーカーでは、人の企画力、ソフト開発力が差異、つまり利潤を生む鍵となる。だから、一人一人ゆったりとられたワークスペースはパーティションで区切られ、開発者たちは自分のスペースを思い思いに飾り、プライベートな空間を作りあげていた。ソフト開発に携わる人間の創造性を大いに尊重し始めていた。今では日本の企業のあちこちでも見られるそんな光景が、すでに一九九〇年代半ば、「先進」のアメリカで見ることができた。
「おカネで買えるモノよりも、おカネで買えないヒトの知識や能力が高い価値をもつ」と岩井さんのいうように、開発者の人間の企画力こそ命となる。
そして岩井さんは「リスクをとって自ら会社をおこす気概をもつ個人を、これからどれだけ輩出していくことができるか」に日本の経済の今後がかかっていると希望を託している。
たしかにここまでみてくれば、岩井さんの語るとおりのように思える。
○ＩＴ化がもたらす疲労
こうしてみると、ポスト産業資本主義のもとでは、人間の力が発揮できるバラ色の未来が描けそうな気がしてくる。これからは機械ではなく人間こそがいよいよ中心に座るのだと。だが、ほんとうにそうなのだろうか。
岩井さんは具体的な働く現場について触れてはいないが、実際の現場はそんなバラ色模様を描けるわけではない。
ポスト産業資本主義における利潤の最大の源泉が、機械制工場ではなく、差異性をつくりだせる人間の知識と能力にあるとされるのは、差異を生みだすからだ。それが人間の義務となる。「おカネで買えないヒトの知識や能力が高い価値を持つ」のも、差異を生みだし利潤の源泉になるからにほかならない。利潤をあげる源泉として「ヒトの知識や能力」が求められるにすぎない。
ところで差異は新しくなければならない。「新しさ」を速やかに生み出すことが求められる。すでに見てきたように、差異を競い、その差異が速やかに標準化されることが利潤を膨らませる。けれども、標準化されたとき差異は自己を失う。つまり差異でなくなる。だから次なる新しい差異をつくりださなければならない。
仕事のスピード自体が速くなるのはポスト産業資本主義における必然だ。
さらに、デジタルテクノロジー、ＩＴの進展が差異化創出のスピードを加速させる。ＩＴ業界で、１年がむかしの七年くらいに相当するとされドッグイヤーと呼ばれたのはずいぶん昔のことだ。最近ではとくにモバイルなどの世界ではラットイヤー、つまり一年が昔の二四年に相当するとまで表される。いや、そうした表現も古びるほど、スピードを増している。
電子メールでのビジネス処理が当たり前になり、外出するときはノートパソコンを抱えて出先でメールを見て対応することも必要だ。携帯電話ももたされる。通話や電子メール対応を怠ることはできない。
昔は営業にとっては息抜きの場だったはずのカフェも、今はモバイルパソコンやケータイメール、ケータイ電話で忙しそうに対応に追われている。そのうち、ＧＰＳ（全地球測位システム）で、自分の居場所をつねに追跡（監視）されるようになるだろう。のんびりする時間がどんどん狭められ、ほとんど失われている。
○仕事量が逆に増えて
差異化の速度を競う時代だから、製品の命は短くなる。より多くの製品をどんどんつくらなければ利潤確保はままならない。
処理すべき仕事量はむしろ大幅に増え、ひとつの製品に対処する時間はぐんと短縮される。数多くの案件をどんどんこなさなければならない。
グローバル化が進むなか、差異性をはっきり打ち出すには、急がなくてはならない。そして製品がよく売れたにしても、それはすぐに標準化され古くなってしまうので、次の手をすぐに打たなければならない。
仕事がファーストになる。それは働く一人一人にかなりの負担をもたらす。昔よりも密度の濃い労働を強いられ、ストレスも溜まる。
ベンチャー企業では、徹夜、泊まり込みは日常茶飯事となっている。
女性だとて例外ではない。仕事で知るＩＴ系企業やマスメディア関係業界の若い女性たちの話を聞いていると、そうとうに疲弊している。今では、子育てを終えた五〇代、六〇代の女性のほうが、二〇代、三〇代の女性よりもずっとパワフルで元気なのだ。
総じて、ポスト産業資本主義下で働くことは、スピードを上げることを強いられ、仕事量が増大し、オンタイムとオフタイムの区分けが難しくなり、人は疲弊の度を強めている。
つまり、機械より人の価値が高く評価されるようになるとされるポスト産業資本主義のもとでは、人は疲弊の度を強め、しかも差異をスピーディに生みだすことができない人（労働力）は無用とされる。
○目先の結果に追われて
ところが、ポスト産業資本主義では、自分の都合で会社を辞め、それまで貯えた知識と経験を新しい場でどんどん活かす人が増えるだろう、そう岩井さんは予測する。自己都合退社が増え、起業が増えるとみる。
そして会社のイメージを次のようにとらえる。
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……、ポスト産業資本主義における会社とは、まさに専門経営者や科学技術者や熟練労働者といった知識志向的な従業員が自由に創意工夫をおこなえる仕事の場の提供者としての役割をはたすようになるはずなのです。
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希望にみちた会社のイメージだ。でも、ことはそれほど楽観的ではない。労働の現場、働く主体にとっては、ファーストであるよう強いられていることは、過酷な事態になることを意味しているからだ。従来より短期間でものごとを処理する。総労働時間が減るわけではないから、仕事量は増え密度は濃くなる。
息抜きはしにくい。モバイルツールの発達で、オフタイムや休憩時間にも仕事が侵蝕してくる。
やる気を起させるためのストックオプション制度などインセンティブがたくさん設けられることだろう。目の前に餌がぶら下げられる。そこでは、お金を稼ぐために働く、ということがより露になるということだ。力を発揮しなければ待遇が落ちるか、雇用を解かれるかのいずれかだ。技量と力が求められて、その成果の餌がより露わに目の前に現れる。もちろん産業資本主義時代だって、お金を稼ぐべく働くというのが事実だった。それをポスト産業資本主義がより露わにするということにすぎないのだが。
すぐに成果を挙げなければならない。とくにベンチャーともなれば、余裕はない。成果をチェックする期間は短縮される。労働密度は高まる。人材を育成するなどという余裕はなくなる。
結果がより速く求められ、そのために業務のスピードも上げ、仕事のオンオフのけじめも希薄になってきて、働く人は疲弊の度を強めている。
ポスト産業資本主義のもと、労働者も経営者も、「ヒトの力が重視される」分、ずっしりと疲弊を蓄積させることになる。東大経済学部教授岩井さんにはそのあたりのことがまったくみえていない。
○自己矛盾を生きる辛さ
差異こそ利潤を生み出す源泉であるというのは、「経済学」の分析としてはよいのかもしれない。そこで働く主体がどのような状態を強いられるかは、「経済学」の守備範囲にはないのだろう。
しかし、一歩現場に足を踏み入れたらどうだろう。
差異を生み出すために働く……。まずそれが転倒だが、しかも差異を生みだすために、そのスピードを上げざるをえない。差異を生みだすスピードを速めることは、働く主体に疲弊を蓄積させる速度をも上げる。
差異を生み出すために働くという転倒が強いる疲弊は、なにも労働者だけのものではもちろんない、経営者だって同じだ。いや、経営者や管理職のほうが疲弊の度は強いかもしれない。
問題は、それだけではない。尊重される頭脳は一部の人に限られる。一部の人間の頭脳と技術は仮に尊重されることはあっても、それとは別に非正規雇用の労働者たちが調整弁として多数雇用されることになり、格差が広がる。それは利潤を生みだすために避けて通れない。格差を前提とした政策を企業は強いられる。
どうやらポスト産業資本主義のもと、モノよりも重視されるはずの人間は、皮肉にも経済学者の言とは正反対に、ますます厳しい環境で虐げられることになるだろう。
（2008.11.20）
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