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| スローワーク論 |
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うたふごと駅の名呼びし柔和なる
若き駅夫の眼をも忘れず
石川啄木 |
（弓立社）
○労働の位置の低下
消費資本主義の社会と呼ばれる。さまざまな定義がされているが、端的にいえば生産より消費が中心に位置する社会である。
二〇世紀も後半のある時期までは生産の位置が高かった。生産によってひとびとの衣食住が確保され快適さがもたらされ、社会のインフラも造られた。これによって、経済復興が成し遂げられた。生産、そしてそれを支えるひとびとの労働こそ、社会を造り、ひとびとの生活向上を牽引する輝かしい位置にあった。
ところが、ある時期から労働の位置は低下し始める。それにみあって労働組合の力も低下し組織率も低くなってくる。
○選択消費の増大と働く意味の変容
労働の位置が低下し、消費の力が競り上がる。消費が社会の主人公になる。
貧しい時代は、まず自分と家族が雨露を凌ぐ部屋を確保し、毎日の食を確保するのが精一杯だった。そこで支出される消費は最低限生きるために欠かせないものであった（必需消費）。
これにたいしてものが豊かな社会になると、商品をあれやこれや選んで購入したり購入しなかったりする消費、つまり選択消費への支出が増加する。そしてそれが支出総額の半分を超えるようになる。
データとしてみると一九八〇年代の後半あたりからいわゆる選択消費額が必需消費額を超えるようになってきたが、生活感覚的にはすでに一九六〇年代後半、ひとびとの心には恣意的消費の世界が広がり始めた。
消費の重心が選択消費に移ってきたとき、働くことの意味、なぜ働くのか、その理由もまた変わってくる。食うために働く、家族を養うために働く……、こうした理由は理屈上からみると少し的外れになり始める。
一九九〇年代、評論家の吉本隆明さんは、このように選択消費が必需消費を超えるような状況に注目し、つぎのように書いている。
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すると選択的消費のほうが必需消費よりもおおくなったということは、ふつうの言葉では＜ただ生きているために働いているのではない＞ということです。また所得の50％以上を消費に使っていることは＜食うために働いている＞のでもない意味になります。
（『大情況論』）
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食うために働く、つまり生きるためには働かなければならない、しかし生きる力の大半は働くことで吸い取られる。生きる糧を稼ぐことが生を疲弊させる。こうした転倒を強いられていた。
ところが、選択消費のほうが多い状況になるとどうだろう。生きていく上で必要不可欠なものではなく個々人の趣味嗜好によって選択される商品やサービスの支出のほうが多くなる状態では、たしかに「食うために働いている」というのは当らなくなる。
○消費資本主義下での不安と捻れ
では、消費資本主義下にある現在、なんのためにわたしたちは働いているのか。
いちばん品のよい答え方をするなら、よりよい（消費）生活をするためということになる。
必需消費に属する衣食の場合でも、食うことはよりおいしく、また体にいい食を求めることになる。よりよい服、お洒落な服を着る。いいかえれば、生きるということが、よりよく生きるということと同義になる。これはかつての「社会主義」国家ではなしえなかった資本制の到達点ということになる。
消費資本主義社会でなぜ働くのかと問えば、よりよい生活を送るために働くのだ、という回答がいちばん妥当なようにみえる。
しかし、このように選択消費に費やす分が所得の五〇％を超えれば、わたしたちは生活の不安から自由になるのだろうか。
よくみると、よりよい生活とは、たとえば衣食などの必需消費と密接にからみ、明確に分けがたいところがある。たしかに戦後の物資がない情況では、とにかく食えるものがあり、身にまとえる服があればよかった。しかし今日のよりよい生活では食は健康で安全でおいしい食という考え方に拡張され、衣服はお洒落と切り離せなくなっている。
「生きる」ということは論理としては身体・生命を保ち続けるための必需消費と、生きていく上で必要不可欠ではなく選択できる選択消費に明確に分けられるのだが、実際に消費するとき、それは必ずしも明確には分けにくい。
「食べる」という最低限のハードルはクリアしたけれど、一歩間違えば、「食う」にもこと欠く情況と背中合わせであり、ホームレスになる恐怖だってどこかに抱えてはいる。上げ底化されているだけで、底を少し突つけばほんとうの底へ落ちかねない。選択消費が増えた今日でも、わたしたちはそういう不安を抱えている。
たとえば、選択消費にちがいない携帯電話の通信費は高額であろうが払うけれども、子どもの給食費は払わなかったり、あるいは粗末な簡易食を子どもにあてがってすませることもある。選択消費と思われるものが必需消費のように扱われたり、必需消費が選択的に扱われるという捻れも生じる。
○お客様は神様に
たしかに「食うため」から、「よりよい生活をするため」に働くこと・労働の意味が移行したことは、二〇世紀末の資本制の到達点だと押えよう。
しかし、選択消費が増大したことに象徴される情況は、逆に歓迎しかねる、いや根底的な弊害を生みだしている。現在の社会がもつ、首を傾げざるをえない、それも切迫した大きな問題が露呈している。そのことを追ってみよう。
すでにだいぶ前に国内総生産の産業構成比では第三次産業が過半数を占め、就業者数でも過半数を占めるようになった。さらに、選択消費額が増大しているいま、労働は、消費、とりわけ選択消費を意識したものになる。
また労働者も、自らの消費（よりよい生活）を目的として働く。
つまり生産や働くことは、選択的消費の動向を強く意識したものになり、労働者の生存も労働すること（生産すること）より選択的消費の拡大に重点を移行している。
これによってどんな事態がもたらされているのか。
それは一個人の人間存在の尊厳ではなく、市場における消費者の絶対化だ。「お客様は神様」に成りあがる。お客様（消費者）の意向は絶大であり、製品購入の前では、絶対者の前に販売者・生産者はひれ伏さなければならない。
もともと、もの・製品が貨幣と交換して買われるかどうか、それは製品にとって、自らの存在意義を決するものだった。商品として買われれば命を全うすることになるし、買われなければそれは意義を一切全うすることなく闇に葬られる。貨幣によって買われるか、買われないか、そのいずれかしかなく、買われることにおいて、もの・製品はその存在意義を全うできる。
買われるか、買われないか、それは消費者側の決断にかかっている。商品を作る側、サービスする側、販売する側にとって、消費者が決断してくれるかどうかにすべてがかかる。選択消費の製品は、必需消費のように欠かすことができないから必ず買われるというわけではない。
消費者の意向は絶大になる。ものを作る側、販売する側からみれば、消費者（お客様）は絶対者（神様）として存在する。
選択できる商品が並んでいる場では、消費者は神様、王様となる。買うか買わないか、その決断は自分が恣意的にできる。必ずなければならないものではないのだから、買わなくてもいい。買うにしても、たくさん並ぶ商品の中から、自分の一存で決められる。条件は貨幣を持っているかいないかだけだ。
すべては恣意的な消費者の判断に委ねられる。この商品を選んでくれないなら、あの商品を買ってもらおうと、生産者・サービス提供者・販売者側は商品ラインを豊富にする。商品購入というその一瞬のために、あらゆる努力を惜しまない。
（2008.12.14）
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