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81 「労働力」を商品にする無理 マルクス(16)


○労働の断片化

 労働力はそもそも商品となるべきものではない、と労働力の商品化について繰りかえし言及しているのは経済学者宇野弘蔵さんだ。

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……この資本によって生産手段と共に商品として購入せられる労働力は、元々、生産物ではなく、したがってまた本来商品となるべきものでもない。それは直接の生産者が、生産手段をもたないで商品経済の社会で生活するためには、労働力をでも商品化せざるをえないということによるのである。
  (宇野弘蔵『経済原論』)
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 そしてこう書いている。

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労働者は、その労働力を商品化するにしても、労働者自身を商品化するものではない。それは奴隷のように物化されるわけではない。
  (宇野弘蔵『経済原論』)
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 彼も、ヘーゲル、マルクスの論を受けている。そうだ、労働者はまさに奴隷ではない。存在まるごとが商品になっているのではないのだから。労働者と労働力は分けられる。そして、労働力をもつ労働者は、そもそも経済における「生産物」ではない。宇野さんは労働力が商品化されることの無理から、経済学上の困難や問題点(恐慌論)に論を伸ばしてゆく。

 しかし、ここでは経済学の問題に向かうのではなく、雇用そのものの問題をさらに考えてみる。
 たしかに雇用契約における労働者は、奴隷とは異なる。存在自体が買い手の自由になるわけではない。なんでもかでも雇用主、あるいはその意を受けた管理者のいうままになるわけではない。雇用契約が結ばれている。どんな内容の仕事をどういう時間帯でどのくらいの賃金で行うか、が書面の有無にかかわらず契約として定められている。契約違反があれば、契約の解除もできる。

 だが、労働力の発現とその「所有者」である自己は、きっぱり分けられるのだろうか。たしかに形式的には分けられているが、現実には、職場にばらまかれた労働者たちと労働力、生産物、雇用主は、互いに深く規定しあっている。労働力の提供は、その主体にも影響を及ぼさないわけにはゆかない。

 職場で労働力は、雇用主や経営者、管理者の意向で「使用」される。労働力の所有者(提供者)と、それを使う経営者、管理者の目的が一致していることが、労働力所有者にとっては喜ばしい。使用者側も当然そうだ。両者の目的が一致していることが望ましい。また業務上、契約上、それは一致させなければならない。労働力提供者が、雇用者の目的、理念に共感をもてなければ、提供者、使用者双方はストレスを溜めることになる。
 
 ところで、株式会社が一番に目指さなければならないことは何か。くりかえし指摘したように、資本の増殖である。それは株主への責任として義務づけられている。そのためには成長を果たさなくてはならない。だが、労働者にとって資本の増大自体は意味をもたない。資本を提供した貨幣所有者のために貢献する動機は薄い。だからこそ経営者は、組織成員全体の一体化を繰りかえし図る。あるいは具体的に従業員株主制度やストックオプション等のシステムを設けて、資本との一体化を図る。当然のことだ。

 労働者は、資本提供者の資本を増殖したいために汗を流すわけではない。労働者は貨幣を得るために労働力を提供するにすぎなくなっている。生産物の消費・消費者と分断されていれば、なおさらのことだ。とすれば、そこではたとえば、契約した労働時間が経過すればいいや、言われたことだけ処理すればいいや、という傾向を生みだす。
 労働力が商品化される分、労働の目的は貨幣獲得に絞られることになる。労働力の商品化は生産と消費のつながりをますます分断し、労働自体を断片化する。
 一方、使用者側は、とにかく結果が出せればよいと、数字自体がますます目的化され、労働力提供者への配慮に欠けることになる。
 労働力の商品化は、労働を断片化することで、人と人のつながり断ち、ばらばらにさせる。分断された関係が幻想として回復されるのは、企業の売上げ・利益増大への貢献において、である。

○「労働力」商品が数値化されると

 そもそも労働力の商品化とは労働力を数値化することだ。労働市場で経済的価値として値付けされることだ。
 ところで、「労働力」とは経済学上呼ばれるものであり、そもそも労働力とは「生命活動」「生命の発現」(マルクス)である。人間力、あるいは活動力とでも呼ぶほうがふさわしい。
 人間の活動する力とは、本来数値化できるものではない。量的価値づけできるものではない。
 たしかにある分野(個別の学力、テスト力……)などに限定すれば特定の力の結果について数値化できよう。特定の運動能力も数値化できよう。
 しかし、人間の総合的活動力、いいかえれば存在は、それぞれがかけがいのないものであり、数値化することはできない。

 では、市場で売りに出され、また購買される労働力は、どのような視点で根づけされるのか。労働力として今日市場で値付けできるのは、経済的貢献だ、より明確にいえば資本の増殖への貢献度合いによってだ。

 雇用されたあと職場でも、労働力は評価される。管理者、経営者が労働者の働きぶりを評価する。働く姿勢、意欲、目標の達成度などなど、さまざまな視点で評価される。それは賞与(ボーナス)の支給額や昇給、年俸決定などに影響を与える。
 結局そこで評価されるのは、組織への貢献度に絞られる。組織は資本を殖やすためにある。株式会社にとって重要なのは、資本の自己増殖に貢献できるかどうかにかかっている。

 問題は、その「労働力」の評価が、被評価者にはあたかも自己全体の評価のように感じられることだ。
 一面的な労働力評価が、あたかもその当人の全存在を評価するものであるかのようにとらえられることだ。全存在的価値であるかのように、すりかえられることだ。そして自身もそうとらえてしまう悲劇。
 経済、とりわけ資本の自己増殖に貢献する力の量的価値が、「労働者」として存在している彼(彼女)という全存在の評価と等式で結ばれてしまう。資本の自己増殖のための経済性に、人間の活動力が特化して評価される。
 たしかに一日の主要時間(働いていること)の評価なのだから、評価する側も、評価される側も、その評価(数値)がすべて、と受けとめるのもやむをえない面がある。しかも、働く場は当人にとって主たる社会を形成している。
 こうして労働力の商品化は、人間の存在、その測りがたい価値を脇へ追いやり、あるいは忘却させ、資本増殖の経済性へとその価値を矮小化させてしまう。

 もちろん反論がある。
 商品になるからこそ、労働者も転職できる(売り先を変えられる)、自由に職場を変えられる、自由に自分を売ることができる、と。数値化できる商品であるからこそ、自由に交換できると。市場経済の軽やさというべきだろう。

○「資本」に利用される悲喜劇

 雇用契約の目的はどこにあるのか。
 労働力の売り手は、「賃金」を得ることである。賃金を得ないと生活ができない。
 買い手のほうは、お金で得た労働力を使用し、生産物をつくり、最終的には利益を生みだすことにある。
 このとき、買い手は、売り手の労働力を自らの目的を達成させる手段として用いる。当然のことだ。しかし「私の目的に対する手段として使用する」ことは、カントの道徳理念に抵触する。カントとしてなかなかは容認しがたいことを、ヘーゲル、そしてそれを受けたマルクスは雇用契約(労働力の売買)において容認した。
 もちろんマルクスはそれが現状では労働者にとってやむをえないことであり、労働力の商品化自体を将来止揚すべきこととし、協同組合などにその可能性をみていた。

 ヘーゲル、マルクスの時代は、近代産業勃興期のことだ。奴隷制、そして農奴制における土地から「自由」になり、労働力を「自由」に処分できるようになった労働者たちがそのとき置かれた状況のなかで、「人格」の「自由」を確保するために、ヘーゲルの雇用契約論をマルクスが受け継いだのは無理からぬことだったと受けとめるしかない。

 問題は現在だ。経済的成長を高い次元で達成した現在だからこそ、この雇用契約論を改めて問うべきではないか。このような雇用、労働力の商品化は高度資本主義社会の今日、改めて問い直されてよいのではないか。

 カントは人間が「他人の人格を手段としてのみ利用する」ことを排すべきとしたが、資本制においては、「他人の人格を手段としてのみ利用する」主体は、人間ですらない。それは資本だ。
 「資本制的生産様式」の特徴は、「生産の直接的目的および規定的動機としての剰余価値の生産である」(『資本論』)。生産の目的も動機も「剰余価値の生産」にほかならない。こういうバカバカしさを、ひとは折々に感じる。だから、企業における人間と組織の強迫に、思わず退いてしまう。あるいは、居酒屋で上司、同僚、部下への愚痴を吐き出すことで、辛うじてバランスを保つ。
 食えるような経済的状況になれば、何も無理をして働くに及ばず、との思いが先に立つのは無理からぬことだ。

○商品化がもたらす負荷

 もちろん逆にみれば、労働力の売り手(労働者)もまた、「他人の人格(資本家、経営者)を手段としてのみ利用する」ともいえる。とにかく食わねばならないのだから、雇用され給与を貰わなければならないと判断するとき、他人(資本家、経営者)の組織を手段としてのみ利用すると。

 両者は、「他人の人格」を手段化しなければならないことに気づいている。不幸なことだ。さらに、そのほんとうの主語がじつは資本(の増殖)であることは悲喜劇というしかない。
 こうしてみると、労働力を商品として扱うこと、売買は、今日の資本制社会においてはそうとうな負荷を労働力の「所有者」当人にもたらすことは明らかだ。さらにそれは生産と消費のあり方、つまり社会の構成に根底的影響を与えている。

 総合的活動力としてある人間存在の一面を「労働力」として商品化・数値化すること、そしてあたかも「人格」から切り離して「使用」できるとする雇用契約・労働力商品化論は、人間存在総体からみれば、そうとうな無理を当人に強いてしか実現しない。

○雇用されることとフリーランス

 マルクスはこう書いている。

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 貨幣所有者が労働力を市場で商品として見いだすための第二の本質的条件は、労働力の所有者が自分の労働の対象化された商品を販売しえないで、自分の生きた身体のうちにのみ実存する自分の労働力そのものを商品として売却しなければならぬ、ということである。
  (マルクス『資本論』長谷部文雄訳)
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 労働力の所有者が労働力を販売することと、彼が「自分の労働の対象化された商品を販売」することの違いについて、さらりと触れている。前者は、雇用されてそのなかで労働力を提供することである。後者は、フリーランスとして自分で労働し対象化した(つくりあげた)商品を販売することである。
 両者の違いは、労働者にとって大きい。「フリー」は労働力を発揮する労働過程で、他者の支配下にない。自己が自己を統御する。もちろん商品を販売することにおいて、つまり「命がけの飛躍」に規定され、労苦も多い。雇用されず生活が保障されない不安もある。だが、過程も結果も自己が負うべきもので、シンプルだ。

 できればフリーでありたい、と願うのは当然のことだ。
 バブル景気に湧いたころ、「フリー」であることに憧れて「フリーター」が増えたのも、そこに根拠があった。雇用されて資本の論理にからめとられることを避けたいとの思いが、若者の心に生まれるのは当然のことである。

 雇用契約において、被雇用者と雇用者は互いに他を「利用する」だけだ。すでに触れたカントの性的交流論に即せば、身も蓋もない「やられたらやりかえせ」論になる。実態としてはカントの定言命法とはあまりにかけ離れた、殺伐とした風景が広がっている。
 カントもヘーゲルも、実態を直視していなかったといいたいところだが、時代の制約を考慮するべきだろう。
 だが、敵対しつつ利用しあう、こうした実態を、今日の「哲学者」が「自由の相互承認」のゲームと称揚するのは、いったいどうしたことだろうか。

    (「マルクス」の項 続く)

     (2011.7.17)


        
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