「和風」原論

○「過労死」が生まれる背景 　第二章でみたように、そもそも「人格が身体を所有している」という論が西欧近代のものであり、かつ無理を内包しています。それに基づく雇用契約では「自由」が守られるとする論も無理を免れない。ヘーゲルが付けたような条件をもってしても、働き手の「人格」が損なれないわけにはゆかない。労働力を提供していれば、どうあれそれは「人格」や「心情」に浅からぬ影響を及ぼすのは明らかです。 　たとえば、自分では何の意義も見出せない営業販売をやらされ、ノルマ未達を叱責されれば、心が折れ腐ることでしょう。働くことが自分自身とぶつかってしまう。たとえお金のため、「稼ぎ」のためと割り切ったとしても、心を込められない業務であれば、心は荒廃せざるをえない。そんな光景はどこにでも広がっている。夕暮れの酒場で吐かれる愚痴が上司や同僚、部下についてのものであっても、根底にあるのは仕事自体に対する不満です。 　もともと列島人は、身体は人格によって支配できると簡単に割りきってきたのではない。 　働き手にとって雇用契約とは、決められた時給や月給を得るために、所定時間や所定量働くこと。マルクス的ないい方をすれば、「労働力を商品として売る」ことです。欧米的思考では、人格が身体を所有するとするのがあたりまえなので、「労働力の商品化」に対して抵抗感は薄いかもしれない。一日の契約された就業時間が終われば、即座に職場を去ることができます。 　しかし、人格が身体を所有するという発想をもたなかった列島では、労働力を商品として売るのが苦手でした。人格と身体を分けられない。だからこそ、いったん仕事に入りこめば、それにはまりこんでしまう。全身全霊を傾けてしまう。そうしなければ、仕事に関われない。欧米なら終業時間が来ればさっさと職場を去るけれど、列島人は一所懸命残業する。仲間を残して帰れない……等々。 　結果として、モーレツな「会社人間」を生んだり、あるいは職場でウツになることも、欧米より増えます。むろん、その因は、使用者側の（それはそれで切実な生産力アップのためにさまざまに仕掛けてくる）強い施策にも求められますが、働く側（列島人）に、人格と労働力の提供をすっきりと切り分けがたい土壌があることが大きな影響を与えているはずです。国際語になった「過労死」（karoshi）を生みだしたのも列島です。 〇労働力の商品化の無理 　こうした現状の「解決策」をさらなる近代化に求める考えもあるでしょう。すなわち、まだまだ日本人は欧米のように近代的自我（人格が身体を所有するという世界観）が確立されていない、近代化が進んでいない、「空気」に支配されず、もっともっと欧米人のようになろう、という方向です。 　しかし、「労働力の商品化」自体に無理がある。あるいは根本的問題を抱えています。 　第一に、人間の活動である働くこと（労働力）を「商品」として数値化（価値化）するのが難しい。いくら働くことに限ったこととはいえ、人間（の力）を数字で計りにくい。むろん業務のための便宜上とはいうものの、ほんとうは計測できない。人間は資本制システムのために生まれたわけではないし、資本増殖のための道具でもない。商品として数字化されること自体、ふさわしくありません。 　前述の経済学者・宇野弘蔵は、労働力（人間）は「本来商品となるべきものでもない」（『経済原論』）と指摘しています。 　もちろん、マルクスとは異なる近代経済学の主張もあります。そうした学派に即していえば、使用者は労働力を商品として買い取るのではなく、「借用」（賃借）する。経営側は「使用」するので、賃金は「使用料」とみますが、そうであっても基本の事情は変わりません。人間を人格と身体として分ければ「自由」を確保できるとする考え自体に、そもそも無理が潜んでいる。 　第二に、このことがもっとも重要ですが、むしろ経済、資本制（資本の自己増殖）こそ、人間と自然（存在生成の場）に全面的に依存している。そもそも人間（と社会、経済活動）は、そのいのちと営みを自然に依拠している。一般的な言い方をすれば、自然を「利用」している（もっと強くいえば、自然から「簒奪」している）つもりでも、存在論的にいえば、自然に依存、寄生している。人間は（自然から）贈与された存在でしかない。その人間を経済世界の「商品」と化すのは転倒にほかならない。 　この点については、宇野弘蔵の経済学も、「経済学」であることの限定を受けているようにみえます。「労働力は、この生産過程において生産された物の消費によって始めて（ママ）再生産されるのである」とし、これが「社会存続の絶対的基礎をなす過程」であるとしています（『経済学原論』）。 　彼がどれだけ意識していたかはわかりませんが、労働力は、「生産過程において生産された物の消費によって」初めて「再生産」されるわけではない。その前提について、宇野は触れていない。大地、大気、水などの自然的舞台と、生まれるという存在生成への絶対的な依存です。「経済学」は相対化されなければならない。 　第三に、人格が身体を支配するという近代西欧的世界観を、列島人はもたない。また、人格と身体を分けられない。西欧ではこれをはっきり分けやすいけれど、和風はそうではない。とくに、近代産業勃興期のような、肉体労働を単純に提供する時代とは、今日の労働は大きく異なります。人格と身体を切り分けがたい。だからこそ、雇用されることに異和を覚えてきた。 　そして、切り分けがたいことを、近代化の遅れ、列島人の劣性ととらえるのが、近代主義でした。けれども、そんな近代のやり方が限界を迎えている。 　第四に、西欧的近代が基礎とする「自由な人格」というときの「自由」自体が、近代の限界を示していることは、すでに述べてきた通りです。 〇雇用契約を相対化してみる 　たしかに雇用制度は、力を集めて効率的に生産するシステムとしては優れ、産業発展に寄与してきたのは間違いないことです。しかし、近代が限界を迎えた今、この制度自体の問い直しが必要ではないか。雇用制度が絶対ではない。どんな制度とも同じように、この制度もまた、人格が身体を所有するとする近代の産物。とすれば、これもまた過渡的なシステムとしてとらえなおしてみるできではないか。 　今日、限界を迎えた西欧的近代を相対化できるのは、むしろこれまで劣性とされた列島的世界観ではないのか。 　かつて列島には、「結」（ゆい）という共同作業の制度がありました。たとえば、一人、一軒で行うのが難しい合掌造りの茅葺屋根の葺替えを、集落の住民たちが総出で行っていました。原則としては無報酬で、互いにそれぞれの家の葺替えを応援し、支えあってきた。田植え作業も同じです。沖縄にも同じような仕組みがありました。力を提供しあう、つまり相互扶助のしくみです（もちろんこれは近代以前には西欧であれ、他地域でもよくみられたことでしょう）。 　今日でも、さまざまな模索が生まれています。 　地域では、女性たちを中心にしたワーカーズ・コレクティブという新しい働き方が組織化されています。これは、地域で必要とされること（しくみやサーヴィス）を、自分たちが資金や知恵や技術を「ともに」出しあい、「ともに」運営し、「ともに」働きながらつくりだして、互いに支えあう働き方です。こうした協同組合的な働き方自体は、資本制が本格化し始めたイギリスで、すでに協同組合運動として生まれていました。むろん、さまざまな課題や困難も抱えますが、雇用契約に基づく「雇う・雇われる」とは別の関係性が築かれています。 　また、インターネットの普及にともない、雇用制ではなくネットを活用して、プロジェクト単位で協働する働き方も生まれています。あるいはパーソナルコンピュータという生産の道具も、個人が所有できるようになり、そのツールとして形態はどんどん進化し、「雇用する・される」に束縛されにくい環境も生まれています。 　三・一一以降、若い人たちが雇用とは違うかたちで働き方を追求する姿も目立ってきました。 　むろんそれらの運動や組織も、既存の株式会社などの企業と同じような問題に直面することは避けられません。それでも、こうした試みは、人間の営み（生産、消費）を「資本の自己増殖運動」から自分たちに引き戻す、引き寄せるものでもあります。 　そもそも和風では、人格が身体を支配するという発想は成立しない。近代的主観による人格が身体を支配するという世界観を基礎とする「雇用する・雇用される」制度が絶対ではない、少なくともそんな視点をもっておくことも、大切ではないか。 　たしかに、雇用制度をすぐに変えたり、なくせるものではない。それでも、雇用制度が決して絶対ではなく、近代の所産であると認識できれば、雇用されることに異和を覚えたり、引いてしまう心情が人間として当然あっておかしくない、と自覚できます。そこから心の体勢を立て直すこともできる。それだけでも、無駄なことではないはずです。 　　　　　（2016.7.27） 　　　　　　　　(c) M.Toyoda All Rights Reserved